うつ病だと就活できない？おすすめの新卒支援や成功させる方法を解説

障害者の就活について、うまくいかず迷っている方も多いのではないでしょうか。実際に「障害者」による「就活」には、自分らしく働ける会社を見つけられるのかなど、さまざまな不安を抱えている方は少なくありません。そこで今回は、障害者の就活について解説します。

今後の働き方を考える参考として、ご自身の状況と照らし合わせながらお読みいただけると幸いです。

うつ病でも就活は可能｜正直に伝えても採用される理由

結論から述べると、うつ病があっても就活は可能です。加えて、うつ病について企業側に正直に伝えても採用される人はたくさんいます。その理由は、日本では障害者雇用促進法という法律があり、障害のある方の就労をサポートしているからです。

障害者雇用促進法は、障害のある方の職業生活において自立することを促進する目的があり、企業に対して一定の障害者を雇用しなければならないと義務づけています。

なお、2018年4月より前の障害者雇用促進法は身体障害者と知的障害者のみが対象でしたが、現在は精神障害者も加わり、対象範囲が広まったことも就労の後押しになっています。ただし、障害者雇用枠で就活を進める場合、障害者手帳の交付を受ける必要がある点に注意しましょう。

うつ病で就活ができない人におすすめの対策

障害者雇用促進法の発足により、企業は障害者雇用に積極的に取り組む一方、うつ病によって就活がうまく進められない方もいらっしゃるでしょう。そのようなときは、これから紹介する対策をお試しください。

就活について主治医に相談する

うつ病によって就活ができないときは、まずは自分の健康状態を理解するため、主治医に就活について相談しましょう。

主治医への相談では、就職後の目標や理想の働き方などもあわせて相談しておくと、どのような職種・業界が合っているのかを専門的な観点から適切なアドバイスが受けられ、見つけやすくなります。

生活習慣の見直しを図り、改善する

次に生活習慣の見直しです。就活は主に日中が活動時間になるため、昼夜逆転しているのなら、もとの生活に戻すよう心がけましょう。

日中に太陽の光を浴びると、セロトニンという神経伝達物質が分泌され、心のバランスを安定させると言われています。

夢中になってしまうと、夜中まで作業や企業研究に取り組みがちですが、うつ病を悪化させないためにも、生活習慣は正常に保ちましょう。

家族や友人と積極的に会話をする

うつ病による症状が原因で、会話やコミュニケーションが減少することも少なくありません。これまでの生活を振り返り、会話が減っていることに気付いたときは、面接でもきちんとした受け答えができるよう、意識的に会話の回数を増やすことを心がけましょう。

家族や友人など、身近な人とのコミュニケーションによって、会話の練習になるほか、自分の気持ちや考えを上手にまとめた上で話せるようになります。

経歴・スキルの棚卸しをして履歴書を作成してみる

就活では、履歴書や職務経歴書などの提出書類の作成が必要不可欠です。自分の経歴やスキルについて棚卸しをしておくと、企業や業界に合わせたアピールポイントを見つけたうえで記入できます。

うつ病以外に書くことがないなど自己評価を低く持つと、企業に働きたい熱意が伝わりません。どうしてこの会社を選んだのかを聞かれても、具体的な理由を自信を持って答えられるよう、経歴やスキルの棚卸しは必ず行いましょう。

書類作成ではいきなり清書するのではなく、試し書きから進めるのがおすすめです。後日、作成した書類を客観的な視点で見たときに、「この人は採用したい」と感じる内容にまとめられていれば、清書をして提出しましょう。

うつ病の就活｜新卒の人が内定を取る進め方

ここからはうつ病を抱えながら就活に取り組む方へ、内定を取る進め方を紹介します。就活の基本的なことは一般雇用と変わりありませんが、特性障害を抱えているからこその進め方を押さえておきましょう。

うつ病の理解を深める

まず第一にうつ病への理解を深めましょう。これまでの生活を振り返り、周囲からどのような配慮を受けていたのかを考えるとわかりやすいです。

なお、うつ病を抱えていない一般の人でも、なにかしらの弱さや欠点を持っているもの。ここで大切なことは、うつ病の自分を責めたり過小評価したりせず、そんな自分にも合う企業とはなにかを考え、前向きに探すことが大切です。

障害者雇用に進むなら障害者手帳の交付を受ける

障害者雇用に進むのであれば、障害者手帳の交付を受けることも忘れてはいけません。主治医によりうつ病と診断を受けたときは、障害者手帳の交付を受けることが可能です。

厚生労働省では、各企業に対して障害者の範囲としてこのように定めています。

「障害者」の範囲
障害者雇用率制度の上では、身体障害者手帳、療育手帳、精神障害者保健福祉手帳の所有者を実雇用率の算定対象としています。（中略）
ただし、障害者雇用に関する助成金については、手帳を持たない統合失調症、そううつ病（そう病、うつ病を含む）、てんかんの方も対象となり、またハローワークや地域障害者職業センターなどによる支援においては、「心身の障害があるために長期にわたり職業生活に相当の制限を受け、又は職業生活を営むことが著しく困難な方」が対象となります。

引用元
事業主の方へ｜厚生労働省

このことから、障害者雇用を希望される方は、あらかじめ障害者手帳の交付手続きを済ませてから就活することをおすすめします。

障害者手帳の交付手続きについては下記ページで詳しく解説しているのであわせてご覧ください。

障害者雇用に特化した新卒支援機関を利用する

うつ病について理解を深め、必要とする配慮事項や障害者手帳の交付手続きを済ませたあとは、障害者雇用に特化した新卒支援機関を探しましょう。

就労支援機関や一般的な転職エージェントでも障害者雇用枠はありますが、特化している団体やエージェントに比べてまだまだ母数が少ないです。

障害者雇用枠でスムーズな就職につなげたい方は、障害者雇用に特化した転職エージェントの活用をおすすめします。詳細については後述するのであわせてご覧ください。

一般的な就活の流れ

障害のあるなしにかかわらず、一般的な就活の流れは、以下の流れで進みます。

• 自己分析
• 企業・業界分析
• 書類作成
• 応募・面接
• 内定・出社

自己分析では、障害特性への理解や必要な配慮とはなにかを洗い出すこと、さらには自分のスキルの棚卸しなどを行います。その後、自己分析で明確になった条件に沿う企業を探し、分析、応募したい企業が見つかったら、必要書類を作成し、応募・面接といった流れです。

障害者雇用の面接では、自分のアピールポイントや志望動機だけでなく、障害特性の詳細や求める配慮も聞かれます。

具体的な回答例などは下記ページでまとめているので、こちらもあわせてご覧ください。

就活がうまく進まないときに利用したい新卒支援機関

就活から企業研究、応募までの一般的な流れについて押さえたら、次はより就活がうまく進められるよう、支援機関の利用を検討しましょう。ここでは4つの支援機関・団体を紹介します。

地域障害者職業センター

地域障害者職業センターは、障害をお持ちの方と就労先の双方をサポートする施設です。各都道府県に1か所設置することが義務づけられています。就職や復職を目指す方の為に、専門的な職業リハビリテーションが提供されているといった特徴も。

地域障害者職業センターについては下記ページで詳しく解説しているので、この機会にあわせてご覧ください。

障害者就業・生活支援センター

障害者就業・生活支援センターは、障害をお持ちの方の職業生活の自立を目的とする支援機関で、「なかぽつ」や「就ぽつ」と呼ばれることもあります。

雇用・保険・福祉・教育といった複数の支援機関と連携しながら、障害をお持ちの方の身近な地域において、就業・生活双方の支援を行うのが特徴です。障害者就業・生活支援センターについては下記ページでまとめていますので、興味のある方はこちらもご一読ください。

ハローワーク

ハローワークは、厚生労働省が運営する公的機関で、求職者と企業の双方へ情報提供のほか、雇用保険手続き・助成金事務などさまざまなサービスを行います。いわゆる「公共職業安定所」のことで、「職安」と同様の愛称の1つです。令和5年6月1日時点の団体数は544か所と多く、様々な人が利用しています。ハローワークについては下記ページで解説しているので、この機会にあわせてご覧ください。

引用元
公共職業安定所（ハローワーク）の 主な取組と実績｜厚生労働省

転職エージェントの活用・併用もおすすめ

障害者雇用枠の求人をメインに探したいときは転職エージェントの活用もおすすめです。転職エージェントには様々な種類がありますが、この場合は障害者雇用に特化したタイプを選ぶと、企業の情報収集はもちろん、障害者への取り組みなどもスムーズに進みます。

なお、求人情報はエージェントによって異なり、なかには非公開求人などを取り扱うことも多いです。転職エージェントを活用するときは、2社ほど併用すると就労先の選択肢が広がります。

当サイトを運営するDIエージェントも、障害者雇用に特化した転職エージェントの1つです。新卒支援も行っているので、新卒の障害者雇用についてわからないことや困りごとがある方は、お気軽にご相談ください。

うつ病でも就活は可能｜支援機関を上手に活用し内定を掴もう

うつ病を抱えている方でも就活は可能であり、症状を正直に開示しても就労できます。その理由は障害者雇用促進法の発足によって、企業の障害者雇用を全面的にサポートしているからです。本記事で紹介した就活の対策を取り入れながら、ありのままの自分で就活を進めましょう。

障害を抱えながら働く上では、 障害の特性に合った業務に就くことや、障害への理解や配慮のある環境選びが大切です。障害があっても「キャリア成長をあきらめたくない」「自分にあった働き方を探したい」という方は、ぜひ一度DIエージェントにご相談ください。

DIエージェントは、「障害をお持ちの方一人ひとりが自分らしく働ける社会をつくる」ために、障害者枠の就職・転職について情報提供や、ご希望に沿った障害者枠の求人紹介を行っております。

専任のキャリアアドバイザーが丁寧にヒアリングし、お一人お一人の実現したい働き方を提案させていただきます。

就職・転職はまだ検討段階という方もぜひお気軽にご相談ください。

監修：東郷 佑紀
大学卒業後、日系コンサルティングファームに入社。その後(株)D＆Iに転職して以来約10年間、障害者雇用コンサルタント、キャリアアドバイザーを歴任し、 障害・年齢を問わず約3000名の就職支援を担当。