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悩まないで!適応障害になった場合の仕事や転職について詳しく解説

適応障害の診断を受けた方の中には、今後の働き方に悩まれる方も少なくないと思います。 本記事では、適応障害をお持ちの方の転職のメリット・デメリットや、関連する制度、転職以外の方法を解説します。

転職が必要?有職者の適応障害

在職中に適応障害になった場合、転職を検討する方も多いのではないでしょうか。 しかし、転職以外にも色々な選択肢があるため、慎重に選んでいくことが重要です。 適応障害の概要から順に次の項目でご説明します。

適応障害とは?

適応障害とは、ある特定の状況や出来事が原因で強いストレスを受け、それにより情緒面・体調面・行動面に症状がみられる障害です。

適応障害の症状

代表的な症状としては、下記の症状が挙げられます。

・情緒面の症状
抑うつ気分、不安、怒り、焦りや緊張

・体調面の症状
動悸がする、汗をかきやすくなる、めまいがする、不眠や食欲不振、涙もろくなる

・行動面の症状
暴飲暴食、無断欠席、集中力が保てない、人とけんかや口論になりやすくなる

適応障害の原因

仕事や日常生活上の悩みなどによる強いストレスが原因です。 大切な人との死別、職場での人間関係、業務内容の負荷の大きさ等、何が原因となるかは人によって異なります。 ストレスの原因から離れると、症状は次第に改善することが多く、逆にストレス因から離れられない場合には、症状が慢性化することもあります。

適応障害の治療方法

適応障害と診断された際は、下記のような治療法が考えられます。 個人差がありますので、必ず精神科や心療内科を受診し、自分にあった治療法についてアドバイスをもらうことをおすすめします。

  • 原因となっているストレス因の除去
    (例)人間関係が悪くなっている相手と距離を置く、仕事量や内容の調整など
  • ストレス因への適応力を高める
    (例)認知行動療法
  • 服薬

うつ病との違い

適応障害ではストレス因から離れると、症状が改善することが多くみられますが、うつ病の場合はストレス因から離れても症状が持続することが多いのが特徴です。 しかし適応障害と診断されても、5年後には40%以上の人がうつ病などの診断名に変更されているとのデータもあり、適応障害から他の病気に発展する可能性も指摘されています。

参考:厚生労働省「知ることからはじめよう みんなのメンタルヘルス」(外部サイト)

今の職場で働き続けたい場合

前の項目でお伝えしたように、ストレス因を除去することが効果的な治療のひとつと言えますが、今の仕事や職場を変えたくないという人も中にはいらっしゃると思います。 本項目では、そのような場合の対処法をお伝えします。

就業環境を変える

職場環境を変えたい場合、まずは上司や人事担当、産業医などに相談しましょう。自分から相談するのは勇気がいる行動ですが、相談してみると「そんなに辛い思いをしているなんて把握していなかった」「もっと気軽に相談してくれてよかったのに」等、意外な答えが返ってくる場合もあります。協力者が見つかることで、あなたのストレス原因となっている職場環境、例えば所属部署、業務内容、勤務形態を調整してもらえる等の改善につながることが考えられます。

業務量を調整する

業務過多による忙しさや残業による疲労が原因と考えられる場合、業務量を調整できないかどうか職場に相談してみましょう。 近年、残業規制が厳しくなっている企業が増えているので、相談すれば理解が得られる場合もあります。

仕事や職場を変えたい場合

人によっては、相談できる相手がいない、相談窓口が会社に設置されていない、相談しても改善の見込みがないが自分で対処することも難しい、という場合もあるかもしれません。 そのような場合は、下記のような選択肢があります。

  • 転職する
  • 休職後、復職する
  • 休職後、転職する

次の項目で詳しくご説明します。

適応障害と診断!転職せずに休職するケースとは?

ここでは、適応障害の診断を受けた後、転職せずに休職するケースをご紹介します。

休職後、復職する場合

休職とは、一定期間仕事を休んで療養することを指します。 期間の上限は会社ごとに異なり、就業規則で定められています。 休職制度を設けていない会社や、制度を利用する際に勤続年数等の条件を定めている会社もあるので、自分の会社の就業規則を確認しましょう。 労災を除いて、休職期間中は賃金が支払われない場合がほとんどですが、健康保険に加入していれば傷病手当金が支給されます。 次の項目で、休職することのメリット・デメリットをご説明します。

メリット

休職して体調が回復した後に復職する場合のメリットをご説明します。

・仕事から離れることができ、気持ちや体調を整えることができる
休職期間中は業務が免除されていますので、仕事のことを考える必要がなくなり、気持ちを整理したり、体調を整えたりすることに専念できます。

・休職期間内であれば、会社に復職できる
「せっかく入った会社なので、なるべくなら現職を続けたい」
「転職するにしても、転職先の環境が合うかどうか不安」
「療養と転職活動を両立することが難しそう」
といった場合、転職に踏み切れないかもしれません。 そういった人は、まず休職して体調を回復させてから、復職を検討していくというのがお勧めです。

・リワークプログラムを使って復職への準備ができる
リワークプログラムとは精神疾患を原因として休職している労働者に対し、職場復帰に向けたリハビリテーションを行う制度です。 休職期間中の方は、このような支援サービスを利用し、復職に向けた準備を進めることができ、場合によっては支援者が就業先の企業と連携し、職場の環境改善のための支援まで行ってくれる場合もあります。 リワークプログラムは、医療機関や障害者就業センターなどが実施しており、内容がそれぞれ異なります。 「適応障害をお持ちの方の転職に役立つ制度や支援は?」の項目で詳細をご説明します。

デメリット

・症状の再発の可能性がある
休職してから復職を目指すことのデメリットとしては、仮に復職後も職場の環境改善がなされていない場合、症状の再発の可能性があることが挙げられます。 復職を検討する際には、発症の要因となった職場環境が改善されているかどうかをよく確認する必要があります。

適応障害での転職!メリット・デメリット

ここでは、休職をした後に転職をする場合のメリット・デメリットについてご説明します。

メリット

・新しい環境で心機一転取り組める
職場での環境改善が見込めない場合、「以前のように体調を崩してしまったどうしよう」という不安を抱えながら就業することになってしまうため、そのような場合には転職することも有効な選択肢です。転職のメリットとしては、職場を変えることにより、人間関係や業務内容が変わり、より自分にあった働き方ができる可能性があります。

デメリット

・新しい環境に馴染むための負荷がかかる
休職期間を経ての転職では、仕事をしていないブランクの期間により体力が落ち、仕事のパフォーマンスが発揮しづらくなることに加え、新しい環境に適応するためのストレスもかかるため、注意が必要です。

休職も転職もしないという選択肢!適応障害での退職

休職制度が利用できない場合や、転職活動を始められる程度に体調が回復していない場合、退職することも選択肢の一つです。 しばらく休んでから再就職する場合 ここでは、休職も転職もせず、退職する場合をご説明します。

メリット

・仕事から解放され、療養に集中できる
一次的な休職も療養のためには有効な手段ですが、いずれは復職しなければいけないことや、同じ会社に戻ることが頭の片隅にある限りは、どうしても現職のことを考えてしまう方もいるかもしれません。また、休職制度の利用が難しく、就業を続けることも困難という場合には、退職することも有効な選択です。

デメリット

・経済的な負担
収入がストップすることになりますので、経済的な負担はかかってしまいます。

・職務経歴書にブランクが生まれる
次の仕事を決めずに退職することで、職務経歴書に空白の期間が生まれることになります。一概に、空白期間があることが不利になるとは限りませんが、転職の面接等で「この期間はどう過ごしていたのか」などの質問をされたり、応募企業に健康面を懸念されたりする可能性は否定できません。

適応障害をお持ちの方の転職に役立つ制度や支援は?

就労移行支援

一般企業への就労を目指す、障害や難病をお持ちの方が利用できる福祉サービスです。 就労移行支援事業所という施設に通所し、体調管理方法やコミュニケーションスキルを学んだり、応募書類作成や面接対策など、転職活動に向けてのアドバイスをもらったりすることができます。 就労移行支援事業所は、地方自治体から指定を受けてサービスを提供しており、全国には約3400ヵ所以上(2017年時点)の事業所があります。また、就職後の職場への定着もサポートしてくれます。

参考:厚生労働省「平成29年 社会福祉施設等調査の概況」(外部サイト)

就労継続支援

一般企業に就労することが困難な障害のある方に、働く場と一般企業等での就労に向けての訓練を提供する福祉サービスです。 就労継続支援A型事業所と、就労継続支援B型事業所の2種類があります。

リワーク

先ほど紹介したリワークプログラムについて、ここでは、実施主体ごとの特徴を紹介します。

・精神科・心療内科などの医療機関
復職支援に特化しており、復職後も長期的に働けるための病状の回復と安定を目指した治療です。

・地域障害者職業センター
各都道府県に設置され、障害者に対する専門的な職業リハビリテーションサービスや、事業主に対する障害者の雇用管理に関する相談・援助、地域の関係機関に対する助言・援助を行う機関です。休職者・就業先の企業・主治医等と連携と連携しながら、復職の支援を行います。下記のサイトで、地域ごとの障害者職業センターを調べることができます。

参考:独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構「地域障害者職業センター」(外部サイト)

・就労移行支援事業所
前述した就労移行支援事業所の中にも、休職者を対象としたリワークプログラムを設けている施設があります。通所を検討している方は、お住まいの地域の就労移行支援事業所に問い合わせてみましょう。

ジョブコーチ

ジョブコーチ制度とは、障害者の就労・定着の専門家が、一定期間、障害者の就業先の企業等に在籍もしくは出向し、障害者およびその家族や企業に対し、職場定着のための支援を行う制度です。 障害者本人に対しては、健康管理や職場でのコミュニケーションなどの職場への適応に向けてのアドバイスを、就業先の企業に対しては、本人の体調や障害特性に配慮した雇用に向けてのアドバイスを行います。 利用するためには、従業員と企業双方の合意が必要となりますので、利用を検討されている方は、まず職場の方に相談してみましょう。

参考:厚生労働省「職場適応援助者(ジョブコーチ)支援事業について」(外部サイト)

まとめ

適応障害の診断を受けたり、それに近しい症状が見られたりするなど、不安を抱えていらっしゃる方がいると思いますが、今の状態を改善する選択肢も多くあります。 まずは一人で悩まずに、職場や主治医、地域の支援機関などに相談してみてはいかがでしょうか。 また、DIエージェントでは、「障害者手帳を取得したが、現職に復帰するか障害者雇用枠で転職するべきか迷っている」「障害者雇用枠で転職を考えているが、どんな職場が自分に合うかわからない」という方のご相談も承っています。 そのような方は、下記のURLから是非お申込みください。

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