視覚障害者の方の仕事を探し方は？仕事のうえで困ったことや転職活動のポイントを解説

視覚障害とは、視力や視野になんらかの障害があり、見ることが不可能、または不自由になっている障害です。その度合いによっては、日常生活に限らず、仕事においても障害が理由で困難が生じる場合があります。

そこで、今回は、視覚障害の方にオススメの職種・働き方など仕事選びのポイントや、実際に就職・転職活動を進める方法について解説します。

障害の特性に合った業務に従事することや、理解と配慮のある環境で働くことは、安定して長く仕事を続けていくためにはとても大切です。合わない職場環境で働くことによって、障害が悪化したり、別のご病気を発症してしまったりする例も少なくありません。

そうならない様、今後の働き方を考える参考として、ご自身の状況と照らし合わせながらお読みいただけると幸いです。

視覚障害とは？

同じ視覚障害でも、見え方や視野状態は人によって大きく異なります。障害の等級や内容を詳しく紹介します。

見えないハンデをカバーできる仕事もある

視覚障害を持っていると、できる仕事が限られていると感じていませんか？しかし、現代ではIT技術の進歩により、視覚障害を持っている方が携わることができる仕事の幅が増えているのも事実です。

たとえば、キーボード操作の音声案内や、入力した文字の読み上げ機能など、視覚障害者用の専門ソフトをいれたパソコンでトレーニングをすれば、ワードやエクセルなど事務作業で必要なスキルが習得できるようになりました。スマートフォンやタブレット端末も同様に、視覚障害者をサポートしてくれる便利な機器のひとつです。

障害者手帳の4つの等級

視覚障害について、身体障害者手帳では、見えにくさの度合いによって6級、4級、3級、2級の4段階に等級が分かれています。それぞれの等級を詳しく紹介します。

引用元
厚生労働省｜身体障害者障害程度等級表

見え方の程度による種類

視覚に障害があるといっても、見え方によってさまざまな種類に分かれます。それぞれの視覚障害の種類をまとめました。

視覚障害者が仕事をする上で困りがちなこと

視覚障害をお持ちの方が安定して長く働き続けるためには、どんなことで困りがちなのかを把握しておくことが大切です。仕事の中で困ったことや不安な点について、いくつか例を見ていきましょう。

通勤時に不安がある

視覚障害をお持ちの方にとって、通勤時に限らず、公共交通機関を利用する際に、一人での移動が困難だと感じることは多いでしょう。

特に新しい職場の場合、慣れない場所を一人で移動することは非常に困難です。さらに、点字ブロックに障害物が置かれている、通勤ラッシュの人混みで動けなくなってしまうなどで怪我のリスクも高まるため、通勤することが不安だと感じてしまうようです。

職場の環境がバリアフリーでない

オフィスの環境がバリアフリーに対応しておらず、業務中の移動が困難だと感じる方もいるようです。段差が多い、階段に手すりがない、机や棚などが歩きにくい配置になっているなど、戸惑ってしまうこともあるでしょう。

また、急にレイアウトを変更されたことで、知らないルートを通らなければならなかったり、新しく場所を覚え直したりしなければならない、ということもあります。

職場内外の人とコミュニケーションが取りづらい

職場内外の人とコミュニケーションが取りづらい、と感じてしまうこともあるようです。特に障害が重くまったく見えない場合、表情や身振りから感情を読み取れないので、話し声のトーンなどで判断するしかありません。

視覚障害者用の機器といった私物が持ち込めない

職場によっては、衛生面や情報漏洩のリスクなどを考慮し、私物の持ち込みが禁止になっていることもあります。そういった職場では、視覚障害者用の生活を助ける機器も持ち込めず、業務上で困ってしまうというケースもあるでしょう。

たとえば、データを読み上げたり点字表示したりする機器や、拡大読書器といったものがあれば業務上問題ない、という方もいます。しかし、こういったものも私物扱いとなり持ち込むことができないと、書類やデータを理解することができず、業務に支障をきたしてしまいます。

職場内で障害の理解がされていない

職場内で障害の理解が得られない、ということで悩んでしまう方もいます。職場内で障害の周知がされていない、障害についての教育がされていない、障害に偏見を持っている人がいるなどの理由から協力や配慮を得られず、人間関係がうまく築けず出勤がつらくなってしまうようです。

視覚障害者が活躍しやすい仕事

IT技術が向上したことで、視覚障害者の方が活躍できる仕事の種類が増えています。視覚障害者の方が活躍しやすい仕事をチェックしてみましょう。

あんま・鍼・灸・マッサージ・ヘルスキーパー

一般的に、視覚障害者の方は視覚以外の感覚に優れていることが多く、その能力を生かして、あん摩マッサージ指圧師や鍼師、灸師の資格を取得し、マッサージ師として活躍する人が多くいます。

最近では、社員の福利厚生として積極的にマッサージルームを開設する民間企業が増えており、ヘルスキーパーとして企業に就職できる機会も十分にあるといえます。 盲学校や特別支援学校でも、そういった国家資格の取得に向けたカリキュラムが設けられているケースが多くあります。

電話オペレーター

電話オペレーターの仕事といってもさまざまなものがありますが、ほとんどが、顧客と電話で話し、その内容をパソコンで入力するという業務です。 話を聞いて答えることと、パソコンの入力ができれば仕事ができるため、視覚障害のある方でもチャレンジしやすい職種だと言えます。

実際に、通販サイトの購入申し込みや、会員登録の受付など、電話オペレーターとして活躍している視覚障害の方はたくさんいます。

プログラマー

最近では、視覚障害者向けの専用支援ソフトが多く開発され、視覚障害がある方でも、練習すればパソコン操作ができるようになってきました。パソコン操作ができるようになると、仕事の幅はぐんと広がります。視覚障害の方も、プログラマーやアプリケーションの開発などに就けるチャンスがあります。

昔は、視覚障害の方が事務職に就くのは難しいとされていましたが、最近では、特にパソコン操作のみで完結する仕事は、視覚障害のある方でもできる仕事になってきています。

視覚障害者が多く働いている職種

ほかの視覚障害の方が、どんな仕事に就いているのか知りたいと思うことも多いのではないでしょうか。厚生労働省が発表する「令和４年度　ハローワークを通じた障害者の職業紹介状況」によると、視覚障害者の方の就職件数は1,499件（うち重度782件）、就職率は36.5％（うち重度39.2％）となっています。

全障害者の就職率が43.9％ですので、視覚障害者の方の就職率は、決して低いものではありません。

引用元
厚生労働省｜令和４年度 障害者の職業紹介状況等
厚生労働省｜令和4年度ハローワークを通じた障害者の職業紹介状況

厚生労働省障害者雇用対策課が社会福祉法人 日本視覚障害者団体連合に対し提供した「平成30年度のハローワークにおける視覚障害者の就職状況」によると、視覚障害者の方の主な職種のトップ5は以下のような結果になっています。

1位：あんまや鍼・灸・マッサージ・ヘルスキーパーなどの専門的・技術的職業
975件（47.8%）、うち重度1167件（64.6%）

2位：運搬・清掃等の職業
383件（18.8%）、うち重度140件（12.0%）

3位：事務的職業
301件（14.8%）、うち重度135件（11.6%）

4位：サービスの職業
222件（10.9%）、うち重度90件（7.7%）

5位：生産工程の職業
63件（3.1%）、うち重度24件（2.1%）

就職先は、視覚障害の方の優れた感覚を生かした専門職だけではなく、職種に広がりがあることが分かります。とはいえ、企業のなかには、視覚障害があると事務職は難しいと誤解しているところもあり、今後正しい情報が広まることにより、活躍の場はさらに広がっていくと見られます。

視覚障害者の転職活動について

視覚障害者の方の活躍の場が広がることにより、ステップアップのための転職をする方も増えてきています。視覚障害者の方の転職市場について、解説します。

転職活動時の考え方のポイント

視覚に障害がある方が転職活動をするときには、覚えておきたいポイントがいくつかあります。転職活動時の考え方のポイントとしてチェックしておいてくださいね。

自分の障害の特性を把握する

障害者の方の就職や転職では、障害の状態がどのようなものであるかが必ず聞かれます。自分の障害の特性をできるだけ正確に伝え、できることとできないことを企業に把握してもらうことが大切です。

企業によっては、障害によってできないことをカバーできるように環境を整えてくれることもあります。どのようなことなら自分ひとりで出来るのか、またどんなサポートが必要なのかを明確にしておきましょう。

自分に合う職探しをする

視覚障害を持つ方にとって、自分に合う職場かどうかという見極めはとても重要なポイントになります。特に音声案内の機能の充実は、職場に積極的に求めたい要素です。事務作業であれば、使用するパソコンに視覚障害者用の支援ソフトの導入が欠かせません。

視覚障害者の勤務実績や、現在働いている人の視覚障害への理解なども確認しておきたい事項です。

スキルを習得する

視覚障害の有無に関わらず、就きたい仕事がある場合には、その職業にあったスキルを身に付けて転職活動を進めるほうが有利です。未経験の職種でも、その職種に関する資格を取得していたり、知識を身に付けていたりすると、書類や面接でのアピール材料になります。

できることを問われたときに、スキルを身に付けていれば説明もしやすくなります。どのような職業で、仕事ではどんな能力が必要とされるのか事前にきちんとリサーチし、準備しておくと良いでしょう。

仕事の探し方

視覚障害者の方が仕事を探すときは、企業のホームページから直接応募するほか、就職サイトやハローワークで情報を探したり、障害者を対象とした企業の合同説明会に参加したりする方法もあります。

利用できる機関について、いくつか代表的なものを紹介します。

ハローワーク

ハローワークは厚生労働省が運営する公的雇用サービス機関で、仕事を探している人と求人を出したい事業主の双方に対してサービスを提供しています。

ハローワークでは、障害者専門の相談窓口が設けられています。障害者専門窓口では、障害や特性に理解の深い支援員がおり、それぞれの障害に対して客観的な立場からアドバイスをしてくれるため、不安や悩みなども相談しやすいでしょう。

また、ご自身の特性・ニーズにマッチした仕事を探す上で客観的なアドバイスを受けたり、就職後もサポートを受けられるといったメリットがあります。

引用元
ハローワークインターネットサービス｜障害のある皆様へ

地域障害者職業センター

地域障害者職業センターでは、障害者の方に対する職業リハビリテーションサービスの拠点となる施設で、他にも雇用者への障害者の方の雇用管理の相談・援助などを行っています。

地域によって提供しているサービスが異なることがありますので、ここでは東京障害者職業センターを例に見ていきましょう。

東京障害者職業センターでは、障害者職業カウンセラー等の専門支援員を配置し、ハローワークや障害者就業・生活支援センターといった他機関とも連携をとって就労支援を行っています。

障害をお持ちの方やその家族、支援者などから話を聞き、それをもとに就職や職場定着、職場復帰等といった目標達成に向けた課題と支援方法・内容について検討した上で、インフォームドコンセントにもとづき今後の職業リハビリテーションの方針を決定します。

また、事業主のニーズや雇用上の課題を分析して、障害をお持ちの方を雇用する事業主支援計画を作製するなど、障害をお持ちの方と障害をお持ちの方を雇用したい事業主の、双方の支援を行う施設です。

引用元
東京障害者職業センターについて

障害者就業・生活支援センター

障害者就業・生活支援センターは、全国の各地域で社会福祉法人や特定非営利活動法人といった団体が運営している施設です。

ここでは、障害者の方が自立を図るために雇用・保健・福祉などさまざまな関係機関と連携し、障害者の方の身近な地域で就業と生活の両面に対し一体的な支援を行うことを目的にしています。

例えば、東京都板橋区の「障害者就業・生活支援センター ワーキング・トライ」では、「働くこと」「働き続けること」を希望する障害者の方を対象に、福祉・医療・企業・教育等の各機関と連携しながら、就労とそれに伴う生活の相談・支援を行っています。

障害者のお住まいの地域に関係なく利用することができますが、利便性を考えると自宅から利用しやすい場所のセンターへ相談することをおすすめします。

引用元
厚生労働省｜障害者就業・生活支援センターについて
東京都福祉局｜障害者就労支援センター
障害者就業・生活支援センター ワーキング・トライ

就労移行支援事業所

就労移行支援では、障害をお持ちの方や難病のある方に向け、適性や課題の把握や必要な能力の取得、求職活動の支援などを行っており、「障害者総合支援法」（正式名称「障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律」）の「障害福祉サービス」の一つとして定められています。

また職場定着のための支援として、就職後6カ月は継続支援のフォローを受けることも可能です。

引用元
厚生労働省｜就労移行支援事業

障害者向け就職・転職エージェント

障害者専門の人材紹介会社は、障害者雇用に取り組む企業と障害者枠での就職や転職を希望する障害をお持ちの方をマッチングするエージェントです。

障害者採用を行っている企業がどの様な人材を求めているかなどのニーズを把握し、障害をお持ちの方の状況や希望をヒアリングして、アドバイスを行ったり希望に沿った求人を紹介したりします。

障害者専門の人材紹介会社は、一般雇用向けの人材紹介会社が保有していない障害者枠の求人を多く取り扱っている点が特徴です。また、障害者枠の仲介経験が豊富なキャリアアドバイザーが担当につき、ひとりひとりに合わせた対応を行います。

DIエージェントは、オープン就労を目指す障害をお持ちの方と障害者雇用を取り入れている企業とをマッチングする人材紹介会社です。

専門のキャリアアドバイザーが常駐し、しっかりと要望や状況をヒアリング。求職者それぞれのキャリアの強みを分析して、求人の開拓につなげます。

障害者雇用に特化した就職・転職エージェントとして多数の実績があり、転職だけでなく新卒での就職も多くの成功事例があります。就職後の職場定着率は90％以上と高く、障害者雇用のコンサルティング企業として10年間、多くの就職支援実績があるのが強みです。

障害者手帳申請中の方や転職を検討している段階での登録・相談もできるので、転職を迷っている方や障害者雇用に興味がある方は、気軽に利用申し込みをしてみてはいかがでしょうか。

面接の際のポイント

面接は、質問に誠実に答えることが基本ですが、それだけでパスできるものではありません。面接は、企業が求めている人物像と、応募してきた人の人物像がマッチするかどうかを判断する場です。企業は面接で、その人がどんな人物なのかを知りたいと感じています。応募するときには、自分がどんな人物であるか、企業の求めている人物像にどんな風にマッチしているかを伝える必要があります。

準備としては、自分の性格や障害の特性を把握しておくことや、面接練習を行なって、コミュニケーション方法を確認しておくことが挙げられます。なぜその会社で働きたいと思ったのかという志望動機、自分がどのように活躍できるのかというスキル、自身の障害の特性については、必ず伝えるシーンがあるので、しっかりと準備しておきましょう。

視覚障害のある方が就職・転職活動を進めるときは、実際の業務内容や、職場環境がどの程度整っているかという点も、企業に確認しておきたい項目です。

視覚障害者がスムーズに仕事を進めるために意識すること

視覚障害者の方がスムーズに仕事を進めていくためには、自分から積極的に活動することも大切です。スムーズに仕事が進められることは、自分にとっても、一緒に働く周りの人にとってもプラスになります。

自分の障害について伝えておく

視覚障害のある方が安定した環境で仕事をするためには、一緒に働く同僚の理解が不可欠です。例えば、パソコンは読み上げソフトを入れることで対応できますが、紙の書類は同僚に読んでもらったり、データ化してもらったりする必要があるかもしれません。自分ができることとできないことを採用担当者に正確に伝え、職場の理解を得る必要があります。

また、自分でも周りの人に真摯な態度で協力を求められるよう、努力も必要になるでしょう。 声をかけるときには、誰が話しかけているのか先に「〇〇です」と名乗ってもらえると助かるなど、ちょっとしたポイントを先に伝えておくと、仕事をスムーズに進めるのに役立ちます。

配慮の伝え方の例

見え方の程度は個人差が大きいため、企業側に配慮をお願いする場合は具体的に伝えることが重要です。下記のように「自分の視力や視野の状態」「希望する配慮」に分けて伝えるとよいでしょう。

【例】
私の視力は右が0.02、左が0.03 程度で、視野は両目の下半分がぼやけて見える状態です。文字を読む際は、太文字のブロック体で70ポイント程度の大きさなら、20cmほどの距離で読むことが可能です。ご配慮いただきたい点として、PCの音声読み上げソフトを利用させていただけると正確に業務を行うことができます。

障害をカバーできる環境づくりをする

視覚障害者の方が安全かつ快適に仕事をするためには、環境づくりが重要なポイントになります。仕事をスタートするときには、以下のようなポイントで環境を整えていきましょう。

• 見えにくさ、座席の工夫
  照明の当たり具合や光の反射、角度などで見えやすさが変わることを伝える。
• 緊急時の対応を決めておく
  緊急時の対応について、連絡の取り方を正確に確認しておく。
• 支援機器の活用
  音声読み上げソフトなど、仕事で欠かせない機器の導入を依頼する。
• 視覚による情報の工夫
  会社側に色々な情報を音声化してもらう。データ化してもらえれば、読み上げソフトで対応できることを伝える。

視覚障害者に対する企業の配慮事例

視覚障害者を雇用する企業の配慮事例をチェックしてみましょう。希望する配慮がある場合は、面接の際に、対応可能か聞いておくと安心です。

支援機器

視覚障害を持っている人が事務職で働く場合に欠かせないものが、音声読み上げソフトや拡大読書器のような支援機器です。そういった機器が導入されていれば、視覚障害があっても練習すれば社内で使用しているメールソフトや業務システムなどを1人で使いこなせるようになり、仕事の幅も広がります。

視覚障害者の方を過去に雇用したことがある企業であれば、導入されているケースが多くありますが、はじめて雇用する場合には、未導入の可能性が高いでしょう。導入を検討してもらえるかどうかを確認する必要があります。

フレックスタイム制

フレックスタイム制は、視覚障害者が安全に通勤するのに役立つ制度です。フレックスタイム制とは、1日の就業時間は決まっているが、始業時間と終業時間を働く人が自分で変えられるというものです。

視覚障害者の方の場合、フレックスタイム制を利用することで、ラッシュタイムを避けて安全に出退勤できるようになります。身の安全が確保できるだけでなく、精神的な負担も軽くなります。

まとめ

障害を抱えながら働く上では、 障害の特性に合った業務に従事することや、障害に理解や配慮のある環境で働くことが大切です。今の職場を続けていくことに負担・不安をを感じている方や、これから障害に合った仕事で就職を目指している方は、ぜひ一度DIエージェントにご相談ください。

DIエージェントは、「障害をお持ちの方一人ひとりが自分らしく働ける社会をつくる」ために、障害者枠で就職・転職を検討されている方に対して就職・転職についてのアドバイスや、ご希望に沿った障害者枠の求人紹介を行っております。
専任のキャリアアドバイザーが丁寧にヒアリングし、お一人おひとりに寄り添った働き方を提案させていただきます。

「今の自分に無理のない働き方をしたい」「理解のある環境で働きたい」というご希望がありましたら、まだ転職は検討段階という状態でも構いませんので、ぜひお気軽にご相談ください。

監修：井村 英里
社会福祉士。福祉系大学を卒業し、大手小売店にて障害者雇用のマネジメント業務に携わる。その後経験を活かし(株)D＆Iに入社。キャリアアドバイザーを務めたのち、就労移行支援事業所「ワークイズ」にて職業指導・生活支援をおこなう。