面接で健康状態や既往歴について聞かれたら?質問の意図や答える際のポイントを解説

面接で健康状態や既往歴について質問された際に、どのように回答したら良いか迷ってしまう方も多いのではないでしょうか。

実際に「選考の不利になると思ってとっさに嘘をついてしまった」という方は少なくありません。そこで、今回は面接で健康状態を聞かれた際の対処法について解説します。

もし自身の状態を正しく伝えられなかった場合、入社後に思わぬトラブルを招く可能性もあります。そのようなリスクを回避するためにも、ぜひ最後までご一読ください。

面接で健康状態を聞かれる理由とは?

就職活動で面接を受ける際、健康状態について聞かれることがあります。これは、持病があるなしに関わらず、誰でも聞かれる質問です。

では、なぜ面接で健康状態について聞かれるのでしょうか。それには、以下のような理由があります。

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働きはじめてから業務に支障がないか

最大の理由は、業務への影響があるかどうかを確認する目的です。仕事をひんぱんに休んだり業務を円滑に行えなかったりするなど、業務上でなんらかの理解や配慮が必要な場合、フォローの体制を整える必要があるためです。

企業側にとって、想定している業務を任せられるか、採用後に人員の調整が必要かなどの確認をしたいのは当然だといえます。

自己管理能力があるかどうか

社員の採用にはコストがかかるため、長く勤められる人材かどうかは重要です。企業側としては、入社後にすぐに辞めてしまわないか、トラブルを起こすことはないかなどを知りたいと考えています。

特に生活習慣病などの場合、普段から規則正しい生活をしたり、健康を気遣うなどしていれば予防できるものも多いです。

そういった理由から、自己管理がしっかりできる人物かどうかを見極めようとしています。また、入社後の仕事ぶりや業務を計画的に進行できるかなども関連づけて見られていると考えていいでしょう。

 
キャリアアドバイザー
業務に必要な場合に限り、本人の同意を得て質問をする必要があり、業務に必要な範囲を超えた健康状態や既往歴の質問をすることは禁止されています。

面接で健康状態について聞かれたときはどう答えればいい?

面接で健康状態について聞かれたときはどう答えればいい?

それでは、健康状態について面接で質問された場合に回答すべき内容を紹介します。当然、自身の健康状態によって内容は変わるでしょう。

重要なのは、「嘘をつかず、正直に答える」ことです。それぞれのケースを見てみましょう。

健康状態が良好な場合

健康であれば、健康状態が業務に影響することはないため、それだけで充分なアピールポイントになります。普段から健康に気を遣っていることや体力維持のための運動習慣などがあれば、一緒に伝えることでより好印象になるでしょう。

健康状態に若干の不安がある場合

継続的な通院をしていたり、治療中の病気やケガがある場合などは、正直に伝えましょう。その上で、業務への影響がないことや特別な配慮が必要ないこと、理解や配慮が必要であっても自分なりのカバーする方法や、やる気があることなどを前向きに伝えます。

通院は業務時間外に行くつもりであることなどを伝えておくと、企業側も安心して選考できるでしょう。

 
キャリアアドバイザー
嘘をつくのは避けましょう。正直に伝えたうえで、医師と相談して業務に支障がでないように工夫をする心づもりがあることなどを伝えて、前向きな印象を与えることが大切です。

業務上で理解や配慮が必要だと考えられる場合

業務上で理解や配慮が必要になる可能性がある場合も、正直に伝える事が大切です。嘘をついて仮に入社できたとしても、採用後の健康診断で明るみにでたり、実際の業務で周囲にフォローしてもらうことが続けば、苦しい立場に置かれてしまいます。

企業にとってもそれだけコストを負担することになるため、長く勤めることが難しくなってしまう恐れもあるでしょう。本人が無理をせずにパフォーマンスを発揮できることが大切です。

障害がある場合

障害がある場合は、障害を公開して就労するオープン就労か、障害を公開せずに一般就労するクローズ就労かで回答は異なります。

それぞれのケースを見ていきましょう。

オープン就労の場合

オープン就労の場合、企業も障害を把握した上で採用するため、採用後に配慮や理解を得やすいというメリットがあります。とはいえ、最初からすべてを理解して貰えるのは難しいため、障害の特性や必要な配慮などはしっかりと伝えることが大切です。

また、障害とは関係ない病気などの理由でも、業務上の理解や配慮が必要な場合はきちんと伝えておきましょう。

服薬・通院の有無や、業務において対応が難しいことなどを詳細に伝えておくことで、お互いに不満を感じることなく働くことができます。

クローズ就労の場合

クローズ就労をする場合も、健康状態を質問された場合は正直にお伝えしたほうが良いでしょう。全てを開示する必要はないため、聞かれたことに対して端的に答えるのみで問題ありません。

仮に本来業務上で理解や配慮が必要であるにも関わらず、それを伝えずに採用された場合、誰にも言えずに苦しい思いをすることになるかもしれません。また、企業側にも迷惑をかけることにつながる可能性もあり、トラブルへと発展する恐れもあります。

業務上で理解や配慮が必要になると考えられる場合は、必ず面接時に伝えることが大切です。

過去に精神疾患を発症したことがある場合

過去にうつ病などを患って治療の経験があっても、面接時に通院や服薬などをしていない場合、また、業務上の配慮を必要としない場合などは、過去の病歴を伝える必要はありません。

企業にとっては業務への影響がある場合においてのみ、健康状態を知りたいというのが実情です。採用後に理解や配慮を求める必要がない場合は、健康状態は良好であると伝えましょう。

 
キャリアアドバイザー
嘘をついて採用された場合、病歴の詐称になるため注意が必要です。健康状態や既往歴に限らず、事実と異なることを伝えて採用されても、内容によっては解雇になってしまうリスクもあります。
どこまでをお伝えすべきかお悩みの場合は、キャリアアドバイザーにご相談ください。

履歴書には健康状態のことをどう書く?

履歴書には健康状態のことをどう書く?

つづいて、履歴書に健康状態のことを記載する場合における、それぞれのケースを紹介します。

健康状態が良好な場合

病気やケガ、障害など特記すべき健康上の問題がなければ、「良好」とだけ記載しましょう。履歴書では、健康であることのアピールをする必要はありません。

履歴書では限られた紙面に、経歴やスキルなど重要なことを記載する必要があります。健康状態はあくまで補足的な情報なので、簡潔に事実だけを記載することが大切です。

健康状態に不安がある、または既往歴がある場合

現在治療中の病気やケガがあり、通院のために休みをとったり勤務時間を調整したりする必要性がある場合は、その内容を記載します。具体的な病名などを記載する必要はありませんが、通院の頻度や病状・ケガの程度などは記載しておくのがいいでしょう。

上述したように、健康状態を伝えるのは採用後の業務への理解や配慮を得るためなので、嘘をついてもいいことはなく、正確に状況を伝える必要があります。

健康診断の検査結果を提出する場合

企業が人材を雇用した際、健康診断を行うことは法律で義務づけられています。そのため、たとえば健康上の不安を隠して入社しても健康診断で発覚してしまうことも考えられます。

そのため、最初から正直に伝え、病気や障害をカバーするための工夫や、自身が貢献できることを積極的に伝えることの方が重要です。

また、企業によっては指定の病院で検査することを求められることもあります。指定以外の病院で受けた健康診断では受け付けてもらえないケースもあるため、事前に確認をしておきましょう。

引用元
定期健康診断等について|厚生労働省

健康状態を理由に不採用になることはある?

健康状態を理由に不採用になることはある?

健康状態が良好でない方の就職活動では、そのことを理由に不採用になるのではと不安に感じる方もいるでしょう。実際に、想定していた業務をお任せすることが難しいという判断で不採用になるケースはあります。

しかし、不採用になることを恐れて嘘をついて採用されても、結果的に健康状態が原因で業務に支障をきたしてしまうと、働き続けることは難しくなってしまうでしょう。また、最悪の場合は、病歴詐称で解雇になってしまうこともあり得ます。

 
キャリアアドバイザー
無理をすると心身ともに大きな負担になるので、まずはしっかり治療をして良好になってから再チャレンジするか、今の状態でもできる仕事や働き方を探すのがおすすめです。

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専任のアドバイザーに面接の悩みを相談してみよう

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面接で伝えるべきか迷っている病歴や健康上の不安がある方は、一度アドバイザーに相談してみるのがおすすめです。DIエージェントでは、専任のキャリアアドバイザーに完全無料で相談することができます。

病気・障害の程度や困りごとは一人ひとり違うため、相談できる相手がいなかったり自分一人では解決しづらかったりと、不安を抱えたまま就職活動をしている方もいらっしゃるかもしれません。

そういった方は、是非この様なサービスを利用してみましょう。

健康状態は正直に伝え、働く意欲があることをアピールしよう

健康状態は正直に伝え、働く意欲があることをアピールしよう

業務上で理解や配慮が必要であるにも関わらず、それを伝えずに採用された場合、内容によっては雇止めや解雇になってしまうリスクもあります。あくまでも「業務上の理解や配慮が必要か否か」という視点で、正直に伝えることが大切です。

万が一そのことが理由で不採用になったとしても、「無理をして体調を崩すよりも、自分に合った職場を探そう」というように、前向きに気持ちを切り替えましょう。

業務上の理解や配慮について正直に伝えた上で内定をもらうためのポイントは、「自分なりの対処法は明確か」ということです。

特に障害者枠の就労においては、企業側も配慮を前提としているため、できないことが多いからといって不利になるとは限りません。むしろ自分のことを正しく理解し、周囲に適切な協力を仰げる方は内定につながる傾向があります。

現在、健康状態に不安がある方は、障害者手帳の取得と障害者枠の就労を検討されてみてはいかがでしょうか。初めから障害の特性や配慮をすり合わせした上で入社することによって、安心して働くことができます。

実際に、障害者枠で働き始めた方々からは「隠しながら就業していた頃よりも安心して働ける」「配慮をいただきながら働くことに後ろめたさがなくなった」というご感想をいただいております。

DIエージェントは、「障害をお持ちの方一人ひとりが自分らしく働ける社会をつくる」ために、障害者枠で就職・転職を検討されている方に対して就職・転職についてのアドバイスや、ご希望に沿った障害者枠の求人紹介を行っております。

専任のキャリアアドバイザーが丁寧にヒアリングし、お一人おひとりに寄り添った働き方を提案させていただきます。

「今の自分に無理のない働き方をしたい」「症状に理解のある環境で働きたい」というご希望がありましたら、まだ転職は検討段階という状態でも構いませんので、ぜひお気軽にご相談ください。

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障害者雇用の面接で聞かれることは?質問例と回答のポイントについて解説します
監修:東郷 佑紀
大学卒業後、日系コンサルティングファームに入社。その後(株)D&Iに転職して以来約10年間、障害者雇用コンサルタント、キャリアアドバイザーを歴任し、 障害・年齢を問わず約3000名の就職支援を担当。