ADHDをお持ち方が就職活動をする際、最も大きな悩みの一つが「障害者雇用と一般雇用、どちらを選ぶべきか」という点ではないでしょうか。ADHDの特性を理解し、自分に合った働き方を選ぶことが大切です。
そこで今回は、障害者雇用と一般雇用のメリット・デメリットを比較し、ADHDをお持ちの方がどちらの働き方が自分に合っているのかを解説します。
ADHDとは？基本情報をおさらい
ADHDは、注意力の持続が難しい、衝動的な行動を取る、過剰な活動性などの特徴を持つ神経発達障害です。この障害は、子供時代に診断されることが多いですが、大人になっても症状が続くことがあります。
ADHDの主な特徴には、以下が含まれます：
- 注意力の欠如：集中力を持続させるのが難しい
- 衝動性：思いついたことをすぐに行動に移してしまう
- 多動性：常に動いていたり、じっとしていることができない
こういった特徴は、特に仕事環境でのパフォーマンスに影響を及ぼすことがあります。しかし、ADHDをお持ちの方全員に同じ影響が出るわけではなく、適切なサポートや環境があれば、強みとして活かせる場面もあるでしょう。
引用元
ADHD（注意欠如・多動症） | NCNP病院 国立精神・神経医療研究センター
ADHDの特性が仕事に与える影響
ADHDの特性は、職場での働き方にさまざまな影響を及ぼすことがあります。ここでは、ADHDの特性が仕事に与える良い影響と悪い影響について、具体的に見ていきましょう。
良い影響
ADHDをお持ちの方は、行動力が高く、決断が早いことが特徴です。迷っている時間が少なく、すぐに行動に移せるため、スピードを重視する業務においては大きな強みとなるでしょう。
また、一度に多くの情報を処理し、急な判断を求められる場面でも迅速に対応することができ、変化の速い職場や決断力が求められる職業では特に有利に働きます。さらに、型にはまらない柔軟な発想を持つことが多く、クリエイティブな分野では独自のアイデアを生み出し、マーケティングやデザイン、アートなどで力を発揮することができるでしょう。
悪い影響
一方で、注意が散漫になりやすく、細かい部分に気を配るのが苦手なため、ケアレスミスが増えることがあります。特に精密さが求められる仕事では、この点が大きなデメリットとなってしまうかもしれません。
また、複数の作業を同時にこなすマルチタスクが苦手なため、タスクが重なると焦ってしまい、効率が落ちることがあります。一度に一つの作業に集中するのは得意でも、同時進行で複数のことをこなす仕事には不向きです。
さらに、整理整頓が苦手なため、デスク周りやデジタルのファイル管理がうまくいかず、作業効率が低下する原因になることもあります。
障害者雇用とは？
障害者雇用とは、身体的・精神的な障害を持つ方を対象に、特別な配慮やサポートを行いながら雇用する形態のことです。日本では、企業が一定割合の障害者を雇用することを法的に義務付けられており、障害者雇用促進法に基づいて、障害者が働きやすい環境を提供しています。
障害者雇用では、就業時間や作業内容の調整、職場内のバリアフリー化、特別な設備やサポート体制の導入が行われることがあります。また、障害を持つ方々に適した仕事を提供することで、その能力を最大限に活かし、社会参加を促進することも目的です。
引用元
障害者雇用のご案内｜厚生労働省
障害者雇用と一般雇用の違い
障害者雇用と一般雇用には、法的な背景や職場の配慮の仕方に大きな違いがあります。それぞれの違いを理解することで、自分に合った働き方を選ぶ参考になるでしょう。
法律と制度の違い
障害者雇用は、障害者雇用促進法に基づき、企業に一定割合の障害者雇用を義務付けており、障害を持つ従業員に対して配慮やサポートを行うことが求められます。例えば、作業内容の調整や勤務時間の柔軟性、職場内のバリアフリー化の推進などです。
また、障害者雇用枠には、企業が採用する障害者の数に応じた助成金や税制優遇が提供されることもあります。
これに対し、一般雇用は自由競争の下で成り立っており、特別な法的配慮はありません。障害を持つ方も一般雇用で就職することはもちろん可能です。しかし、通常の雇用契約が適用され、障害者の雇用が促進されることはありません。
職場文化の違い
障害者雇用では、従業員が障害を持つことをオープンにする必要があります。このため、職場内での理解と協力を求めることが可能です。
企業側は、障害を持つ従業員が安心して働けるよう、労働環境を整備することが一般的です。具体的には、特別な支援を提供したり、仕事の内容や方法を調整したりするなど、個々の障害に対応した環境作りが行われます。
一方、一般雇用では障害の有無が特別に配慮されることは少なく、職場で障害に対する理解が不足している場合もあるでしょう。一般雇用の職場文化では、障害を持つ社員に対する配慮が欠ける場合があり、その結果として職場内での不安やストレスが増す可能性もあります。
障害者雇用のメリットとデメリット
障害者雇用は、障害をお持ちの方にとって、安定した職場環境を提供する一方で、いくつかのデメリットも存在します。ここからは、障害者雇用のメリットとデメリットをそれぞれ詳しく解説します。
障害者雇用のメリット1. 法的支援の充実
障害者雇用の大きなメリットの一つは、法的支援の充実です。企業は障害を持つ従業員に対して、特別な配慮を行うことが、障害者雇用促進法に基づいて義務付けられています。
このため、企業側は適切な労働環境を整備し、必要に応じて支援を行うことが求められます。障害をお持ちの方にとっては、勤務時間の調整や作業内容の変更、職場内の設備の改善などが行われ、法的にもバックアップを受けられる点が大きな安心材料です。
また、障害者を雇用することで、企業には助成金や税制優遇が提供される場合もあります。
障害者雇用のメリット2. 安定した雇用機会
障害者雇用枠が設けられているため、雇用機会が安定しているというメリットもあります。
一般雇用枠に比べて競争が少ないため、障害者雇用枠に該当する仕事を見つけやすく、就職後も継続して働きやすい環境が整っていることが多いです。企業は法的義務として一定数の障害者を雇用する必要があり、そのための支援体制も整備されています。
障害者雇用枠では、定期的に労働環境の見直しや調整が行われ、障害を持つ社員が長期にわたって安定的に勤務できるよう配慮されている場合が多いです。
障害者雇用のメリット3. 周囲の配慮を得やすい
障害者雇用においては、周囲の配慮を得やすいというメリットもあります。ADHDなどの障害をオープンにすることで、同僚や上司からの理解と協力を得やすくなるでしょう。職場で自分の特性を理解してもらうことで、業務の進め方やコミュニケーション方法について柔軟に対応してもらえるため、安心して働くことができます。
また、障害者雇用枠では、企業が障害に特化したサポートを提供している場合が多いため、精神的な負担を軽減しやすい点も特徴です。
障害者雇用のデメリット1. 職種が限られる可能性
障害者雇用には、一般求人と比較して職種が限られるというデメリットがあります。多くの企業では、障害者雇用枠においては特定の業務に絞った採用が行われることが多いです。また、企業側が障害者雇用に配慮した職場環境を整えるため、募集される職種が特定のスキルや経験に依存することが多く、選択肢が狭まってしまうこともあるかもしれません。
障害者雇用のデメリット2. 障害者手帳が必要なことがある
障害者雇用を希望する場合、障害者手帳の取得が条件となることがある点もデメリットと言えるでしょう。
多くの障害者雇用枠では、障害者手帳を持っていることが応募条件とされる場合があります。障害者手帳は、障害の程度や種類を証明するための公式な書類であり、その取得には医師による診断や手続きが必要です。
このため、ADHDなどの場合は、自分の障害が正式に認定されるまで時間がかかることがあります。また、障害者手帳がない場合、障害者雇用枠での応募が難しくなることもあるため、手帳の取得を検討する必要があるかもしれません。
一般雇用のメリットとデメリット
続いて、一般雇用のメリットとデメリットも見ていきましょう。
一般雇用のメリット1. 職種や仕事内容が限定されない
一般雇用の最大のメリットは、職種や仕事内容が限定されないことです。障害者雇用枠と比較すると、一般雇用の求人数が非常に多いため、希望する業界や職種、仕事内容を選ぶ幅が広がります。
例えば、営業職、IT関連職、クリエイティブ職など、自分の得意分野や興味に合わせた仕事を選ぶことができるでしょう。
また、キャリアの成長やスキルアップにおいても、選択肢が豊富であるため、自分の能力を最大限に活かすことができる可能性が高いです。
一般雇用のメリット2.給与水準の向上
障害者雇用は特性によっては通院が必要になるなどの事情から、時短勤務をする人も多く、単純な比較はできません。あくまで一般論ではありますが、一般雇用は、給与水準が高い傾向にあるため、経済的な安定を得やすいというメリットがあります。
昇進や昇給の機会も多く、業績に応じて報酬が増える可能性が高いです。このため、長期的に見て収入面での安定性が向上し、生活基盤がしっかりと築かれる点が大きな魅力となります。特に、仕事内容の幅広さからスキルや経験に応じて高い報酬を得ることができる職場も選びやすく、将来にわたる経済的な安定を期待できる点がメリットとして挙げられます。
一般雇用のデメリット1. 働きやすい環境の整備がされないことがある
一般雇用のデメリットとして、働きやすい環境の整備がされないことがある点が挙げられます。障害者雇用と比較すると、一般雇用には法的に求められる配慮がないため、企業が自発的に障害を持つ従業員に対して配慮を行うことは少ない場合があります。
特にADHDなどの精神的な障害を持つ場合、業務の進行に対する特別なサポートや職場のバリアフリー化が行われないことが多いです。
そのため、周囲の理解や協力が得られず、仕事の進め方に困難を感じることがあるかもしれません。また、精神的なストレスや過度な負担がかかることも、働きやすさを損なう要因となるでしょう。
一般雇用のデメリット2. 周囲の理解を得にくい
一般雇用では、周囲の理解を得にくいというデメリットもあります。特にADHDの場合、通院や服薬のための時間的な制約があることが多いですが、同僚や上司からの理解が得られないことも。
ADHDに特有の注意力の散漫や、マルチタスクが難しいという特性に対して、配慮が不足する場合も少なくありません。
障害を開示していない場合、周囲がその特性に気づかず、仕事を進めるうえで不便を感じることもあります。また、配慮がないままで働き続けると、職場での孤立感や不安が増し、精神的な負担が重くなってしまうことがあります。
一般雇用のデメリット3. 継続して働きづらい
一般雇用における大きなデメリットは、継続して働きづらいことです。
前述のように、職場での配慮や理解が不足していると、精神的なストレスが蓄積しやすくなり、長期的に安定して働き続けることが難しくなる場合があります。特に、障害を開示していない場合、ADHDに特有の特性を理解してもらえないため、仕事に支障をきたすことがあるかもしれません。
その結果、定着率が低く、1年後に職場に残っている障害者の割合は約30.8％とされています。このような理由から、精神的な負担が大きく、働き続けることが難しくなる可能性があるため、仕事選びや働き方のサポートが非常に重要と言えるでしょう。
障害者雇用と一般雇用はメリット・デメリットをよく検討して選ぼう
障害者雇用と一般雇用には、それぞれ異なるメリットとデメリットがあります。自分にとって最適な働き方を選ぶためには、どちらが自分の特性に合っているかをしっかりと考慮することが重要です。
障害者雇用では法的支援や働きやすい環境が整備されている一方で、職種や仕事内容に制限があることもあります。一方、一般雇用は職種の選択肢が広いですが、配慮が不足しがちです。
自分に合った職場さがしに迷っている方は、ぜひ一度DIエージェントにご相談ください。
DIエージェントではご利用者様に寄り添い、キャリアアドバイザーがヒアリングやご提案などを行っています。気軽なご相談も承っておりますので、お気軽にご連絡ください。
▼関連記事
・障害者採用枠で働くことについて、メリット・デメリットを解説しています。以下の記事も併せてご覧ください。
障害者採用とは？一般採用との違いやメリット・デメリット、企業選びのポイントをわかりやすく解説！
・ADHDをお持ちの方の転職活動について、詳しく解説しています。以下の記事も併せてご覧ください。
ADHDの方が転職を成功させるためのポイントは？利用できる就労支援機関も紹介
大学卒業後、日系コンサルティングファームに入社。その後(株)D＆Iに転職して以来約10年間、障害者雇用コンサルタント、キャリアアドバイザーを歴任し、 障害・年齢を問わず約3000名の就職支援を担当。